粗利を改善するための打ち手として、「粗利率そのものを高める」効果が最も期待できるものはどれか。

正解は D です。粗利率は「（売上高 − 売上原価）÷ 売上高」で決まるため、率そのものを高めるには価格を上げるか、原価を下げる必要があります。仕入原価の引き下げは、まさに原価を下げて粗利率を改善する打ち手です。販管費の削減は営業利益には効きますが、粗利率には影響しません。粗利率を動かすのは価格と原価だと押さえましょう。

この問題の核心は、「粗利率を変える要素」と「それより下の段階で効く要素」を区別する点です。粗利率に効くのは販売価格と売上原価だけです。広告費や本社人件費といった販管費は、いくら削っても粗利率は変わりません。改善の打ち手が、どの利益段階に効くのかを正しく見極めましょう。

粗利率を上げたいときは、まず「価格を上げられないか」「原価を下げられないか」の二つから検討してみましょう。販管費の削減は大切ですが、それは営業利益の改善であって粗利率の改善ではありません。打ち手を考えるときに、それがどの利益に効くのかを意識すると、的外れな施策を避けられます。

粗利率に効くのは価格と原価

正解はDです。粗利率は「（売上高 − 売上原価）÷ 売上高」で決まります。この式に含まれるのは売上高（販売価格×数量）と売上原価だけなので、粗利率そのものを高めるには「販売価格を上げる」か「売上原価を下げる」しかありません。仕入先を見直して仕入原価を引き下げれば、原価率が下がり粗利率が上がります。これが粗利率を直接改善する打ち手です。

他の選択肢が誤りである理由

Aの「同じ価格・同じ原価でより多く売る」は、粗利の金額は増えますが、価格も原価も変わらないため粗利率（割合）は変わらず、率を高める打ち手ではないため誤りです。BやCの広告宣伝費や本社人件費の削減は、いずれも販管費の削減であり、営業利益は改善しても、粗利を計算する段階より下の費用なので粗利率には影響しません。よって粗利率を高める打ち手としては誤りです。正しくは仕入原価の引き下げです。