「売上高は前年より増えたのに、粗利の金額は前年より減った」という状況が起こりうる理由として、最も適切なものはどれか。

正解は B です。粗利は「売上高 × 粗利率」で決まるため、売上が増えても粗利率がそれ以上に下がれば、粗利の金額は減ることがあります。値引きの多用や仕入原価の上昇で粗利率が大きく低下すると、こうした逆転が起こります。売上の増加だけを見て安心せず、粗利率もあわせて確認することが大切です。

この問題の核心は、粗利が「売上 × 率」の掛け算で決まるという点です。売上（量）が増えても、率が下がれば結果は減りえます。販管費や税金は粗利よりも下の段階で引かれる費用であり、粗利そのものの増減には関係しません。粗利を動かすのは売上高と粗利率（＝価格と原価）だと押さえましょう。

売上が伸びた月でも、粗利率が前年から落ちていないかを必ずチェックしてみましょう。値引きで売上を作ると、量は増えても粗利が痩せることがあります。売上高と粗利率の両方を並べて見る習慣をつけると、「増収減益」の落とし穴に早く気づけます。

粗利は売上と粗利率の掛け算で決まる

正解はBです。粗利は「売上高 × 粗利率」で求められるため、売上高が増えても粗利率がそれを上回って下がれば、粗利の金額は減少します。たとえば値引き販売で数量を稼いだ場合や、仕入原価が上がって原価率が悪化した場合、粗利率が大きく低下し、増収でも粗利が減るという逆転が起こります。これが本問の状況の正しい説明です。

他の選択肢が誤りである理由

Aの「必ず増えるので起こりえない」は、粗利率の低下によって増収減益が現実に起こりうるため誤りです。Cの販管費の増加は、営業利益を押し下げる要因ではありますが、粗利は販管費を引く前の段階の利益なので、粗利の減少理由にはならず誤りです。Dの法人税率の上昇も、税金は最終利益の段階で引かれるものであり、粗利には影響しないため誤りです。粗利が減る直接の原因は粗利率の低下です。