ある製品の直接労務費について、標準賃率1,000円、標準作業時間190時間、実際賃率1,050円、実際作業時間200時間であった。賃率差異が10,000円の不利、作業時間差異が10,000円の不利のとき、直接労務費の総差異はいくらか。

正解はAです。直接労務費の総差異は、賃率差異と作業時間差異の合計に分解でき、10,000円の不利＋10,000円の不利＝20,000円の不利差異となるからです。総差異は標準原価(1,000×190＝190,000円)と実際原価(1,050×200＝210,000円)の差20,000円としても求められ、両者は一致します。

この問題の核心は「総差異 ＝ 賃率差異 ＋ 作業時間差異」という分解の整合性です。二つの差異を足したものが、標準原価と実際原価の差（総差異）に必ず一致します。一致しなければどこかで計算を誤っている、という検算の発想を持つことが大切です。

差異分析をしたら、分解した差異の合計が総差異と一致するかを必ず確かめましょう。一致すれば計算が正しい裏づけになり、一致しなければ符号や掛ける相手の取り違えを早期に発見できて効果的です。

なぜAが正解か

直接労務費の総差異は、標準原価と実際原価の差であり、賃率差異と作業時間差異に分解されます。本問では賃率差異10,000円不利＋作業時間差異10,000円不利＝20,000円不利です。検算すると標準原価1,000×190＝190,000円、実際原価1,050×200＝210,000円で、差は20,000円の不利となり一致するため、Aが正解です。

なぜ他の選択肢が誤りか

Bの0円は二つの不利差異を相殺できると誤解した結果で、どちらも不利なので合算され打ち消し合いません。Cの10,000円は片方の差異しか足していない誤りです。Dは不利二つを足したのに有利と符号を逆にした誤りです。正しくは合計20,000円の不利差異であるAです。