直接労務費の標準賃率が1時間あたり1,000円、実際賃率が1,050円、実際作業時間が200時間のとき、賃率差異はいくらか。

正解はCです。賃率差異は(標準賃率 − 実際賃率)×実際作業時間で計算し、(1,000−1,050)×200＝−10,000円となるからです。マイナスは実際賃率が標準を上回ったことを意味し、10,000円の不利差異です。賃率差異では時間に実際作業時間を使う点がポイントです。

この問題の核心は「賃率差異 ＝ (標準賃率 − 実際賃率) × 実際作業時間」という式です。材料費の価格差異と同じ構造で、単価（賃率）のずれを実際の量（作業時間）で評価します。掛ける時間を標準時間にしないことがつまずきどころです。

労務費が予定より膨らんだら、賃率差異と作業時間差異に分けてみましょう。賃率差異が大きければ残業単価の高い人員配置や手当の影響、作業時間差異が大きければ能率や段取りの問題、と原因を切り分けられて効果的です。

なぜCが正解か

直接労務費の賃率差異は、時間あたり賃率のずれが原価に与えた影響で、(標準賃率 − 実際賃率)×実際作業時間で求めます。本問では(1,000−1,050)×200＝−10,000円です。実際賃率1,050円が標準1,000円を上回っているため、10,000円多くかかった不利差異となり、Cが正解です。

なぜ他の選択肢が誤りか

Aは符号を逆にとった誤りで、実際賃率が高い以上、有利にはなりません。Bの50,000円は賃率差50円に作業時間ではなく1,000を掛けるなどの桁違いの計算ミスです。Dの5,000円は実際作業時間200ではなく100を掛けた誤りです。正しくは賃率差50円×実際200時間で10,000円の不利差異、Cです。