コストプラス法で価格を決めるとき、土台となる「原価」に含めて考えるのが最も適切なものはどれか。

正解はBです。コスト基準で土台にする「原価」とは、製品をつくり、提供するために実際にかかった費用、すなわち材料費・労務費・経費などの合計を指します。支払意思額や競合価格は原価ではなく、別の価格基準で参照する情報です。

原価はあくまで「自社が負担した費用」です。顧客の支払意思額（価値基準）や競合価格（競合基準）と混同しないことが核心です。原価は価格の下限を決める材料であって、上限や参照点とは役割が違います。

原価を見るときは、材料費だけでなく労務費や経費まで含めて「総額いくらかかったか」を押さえましょう。材料費だけで原価を語ると、知らないうちに赤字の値付けをしてしまうことがあります。原価の範囲を広めに正しく捉える習慣が、値付けの安全網になります。

なぜBが正解か

コストプラス法の出発点は、製品を1単位提供するためにかかった費用の合計です。これには材料費だけでなく、加工にかかる労務費や、製造・提供にともなう各種経費が含まれます。Bはこの「提供にかかった費用＝原価」を正しく表しており、これに利益を上乗せして売価を導きます。

なぜ他の選択肢が誤りか

Aの支払意思額は顧客側の価値であり、価値基準で使う情報です。Cの競合の店頭価格は競合基準の参照点で、自社の原価ではありません。Dの話題性は需要の強さを示す材料にはなり得ても、コスト基準でいう原価ではありません。いずれも「自社が負担した費用」という原価の定義から外れています。