平均購入単価と購入頻度が一定のまま、年次解約率が10%（0.10）から5%（0.05）へ下がった。継続期間 ≒ 1 ÷ 解約率 とするとき、売上ベースのLTVはおよそどうなるか。

正解は C です。継続期間は1÷解約率なので、解約率10%なら1÷0.10＝10、5%なら1÷0.05＝20となり、継続期間が約2倍に伸びます。単価と頻度が一定なら、LTV（単価×頻度×継続期間）は継続期間に比例するため、約2倍になります。解約率を半分にすると、継続期間が倍になりLTVも倍になる関係です。

この設問の核心は「解約率を半減＝継続期間が約2倍＝LTVも約2倍」という連鎖です。解約率そのものではなく、その逆数である継続期間がLTVに掛かる点がポイントです。だから解約率の小さな改善でも、継続期間とLTVには大きく効きます。

継続改善の効果を見積もるときは、解約率の変化を「継続期間（＝1÷解約率）」に直してから比べてみましょう。解約率10%→5%のように半分にできれば、継続期間が倍になりLTVもほぼ倍になります。チャーンを下げる施策が、なぜ大きなリターンになるかが数字で腑に落ちます。

解約率半減で継続期間は約2倍

平均継続期間は解約率の逆数（1÷解約率）で概算します。解約率10%（0.10）のとき継続期間は1÷0.10＝10、5%（0.05）のとき1÷0.05＝20です。つまり解約率が半分になると、継続期間は約2倍に伸びます。

継続期間が2倍ならLTVも約2倍

売上ベースのLTVは単価×頻度×継続期間です。単価と頻度が一定なら、LTVは継続期間に比例します。継続期間が約2倍になれば、LTVも約2倍になります。だからAの「半分」（逆方向）、Bの「変わらない」（継続期間の変化を無視）、Dの「約4倍」（倍率の取り違え）はいずれも誤りで、正しくは約2倍、正解はCです。