コーポレートファイナンスでいう「EV（企業価値／事業価値）」が表すものとして、最も適切なものはどれか。
解説まとめ
正解は B です。EV（Enterprise Value）は、事業そのものが生み出す価値であり、株主と債権者の双方に帰属する事業全体の価値を表します。株主だけに帰属する時価総額（株主価値）よりも広い概念です。会社を「資金の出し手すべての取り分」という視点で測ったものだと捉えてください。M&Aでは「会社そのものをいくらで買うか」に近い物差しになります。
ポイント
EVの核心は「誰に帰属する価値か」という視点です。時価総額は株主のみ、EVは株主＋債権者の合計、という帰属範囲の違いがつまずきどころになります。内部留保や固定資産の簿価といった「過去の蓄積」ではなく、事業の現在価値を測る点も押さえておきましょう。
ワンポイントアドバイス
EVという言葉が出てきたら、まず「これは負債込みの事業全体の価値だ」と頭の中で言い換えてみましょう。決算資料やM&Aの資料で「買収価額」と「時価総額」が食い違うときは、その差に負債や現金が絡んでいないかを確認すると、数字の意味がつかめます。
解説詳細
EVは「事業全体に帰属する価値」
EVは、その事業が生み出す価値を、資金を提供したすべての人（株主と債権者）の取り分として合算した概念です。会社を丸ごと手に入れるには、株主から株式を買うだけでなく、債権者への有利子負債も引き継ぐ必要があります。そのため、事業の本当の規模を測るときはEVが使われます。
時価総額（株主価値）との関係
株式の時価総額は、あくまで株主に帰属する価値です。EVはそこに有利子負債を加え、現金を差し引いて求めます。帰属する範囲が「株主のみ」か「株主＋債権者」かが両者を分ける決定的な違いです。
ほかの選択肢が誤りである理由
Aは株主だけの価値であり、これは時価総額（株主価値）の説明でEVではありません。Cは内部留保の累計で、過去の蓄積を表すストック概念にすぎません。Dは固定資産の簿価で、事業全体の価値とは無関係です。事業全体に帰属する価値を表すのはBだけです。