「決定を実行する人たちの納得（受容）が成否を左右する」状況で、選択肢の検討の進め方として最も適切なものはどれか。

正解はCです。誰をどの程度意思決定に関与させるかは、状況によって変えるのが原則です。とくに決定の実行に関係者の納得（受容）が欠かせない場面では、案を出す段階から実行者を関与させると、当事者意識が生まれ実行が進みやすくなります。質だけでなく受容が成否を左右するかどうかで、参加の度合いを選びます。

この問題の核心は、参加度を「決定の質」と「受容の必要性」の2軸で選ぶという発想です。受容が重要な決定で実行者を蚊帳の外に置くと、内容が正しくても現場で動いてもらえません。関与のタイミングを早めることが、実行段階の納得につながります。

決める前に、「この決定は、実行する人たちの納得がないと回らないか」を見極めてみましょう。納得が要るなら、決めてから説得するより、案を出す段階から相手を巻き込むほうが早道です。最終決定権は手元に残しつつ、検討の入り口を開いておくと、実行時の抵抗を減らせます。

なぜCが正解か

意思決定への参加度は状況依存で、決定の質を高めるために専門知が要る場合や、決定の受容（実行者の納得）が成否を左右する場合に、関与の範囲を広げます。実行者の納得が成否を分ける状況では、案出しの段階から当事者を関与させると、自分たちが作った案として受け止められ、実行が進みます。Cはこの状況に応じた参加度の調整を正しく示しています。

なぜ他の選択肢が誤りか

Aは受容が重要でも実行者を案出しから外しており、結果だけ通知する形では納得が得られません。Bは「受容の有無にかかわらず進め方は同じ」としますが、受容の必要性は参加度を変える主要因なので誤りです。Dの「1案に決めて反論の余地をなくす」は、表面的な合意を装うだけで、実行段階での不満や抵抗を残します。いずれも受容を高める観点を取り違えています。