Q.
複数の関与者がいる法人案件で、「ブロッカー(受注を妨げる立場の関与者)」への対応として最も適切なものはどれか。
解説まとめ
正解はCです。ブロッカーは反対のための反対ではなく、固有の懸念や立場を持つことが多いため、その懸念を理解して不安を解消する働きかけが有効だからです。無視や力での押し切りは反発を強め、即撤退は受注機会を自ら手放すことになります。
ポイント
この設問の核心は、反対する関与者にも理由がある、という見方です。懸念の中身(リスク・負担・前例)を理解すれば、賛同に転じる余地があります。ブロッカーを敵と決めつけて避けたり、力で排除しようとしたりするのが、つまずきどころです。
ワンポイントアドバイス
反対する人がいたら、まず「何を懸念されていますか」と立場を聞いてみましょう。懸念が分かれば、その不安に応える材料を用意できます。賛成派だけで進めず、ブロッカーの懸念を一つ解消する小さな一歩を設計するのが効果的です。
解説詳細
ブロッカーへの向き合い方
複数の関与者がいる案件では、受注に否定的なブロッカーが現れることがあります。多くの場合、その立場には運用負担やリスク、過去の失敗といった具体的な懸念が背景にあります。懸念を引き出して理解し、それに応える情報や工夫を示すことで、反対が和らぎ、ときに賛同へ転じます。
なぜ他の選択肢が誤りなのか
Aの「無視して賛成派とだけ進める」は、終盤でブロッカーの反対が表面化し、決定を覆すリスクを残します。Bの「力で押し切る」は、ブロッカーの反発を強め、導入後の協力も得にくくします。Dの「即撤退」は、懸念を解消すれば進む可能性を捨てる早計な判断です。懸念に向き合うCが適切です。