投資判断に使う「回収期間法（ペイバック法）」の説明として、最も適切なものはどれか。

正解はBです。回収期間法は、投資した金額を、その投資が生み出す年々のキャッシュ・インフローで回収し切るまでに何年かかるかを見て評価する方法です。回収期間が短いほど、投資の安全性が高いと判断します。わかりやすく安全性を測れる反面、回収後の収益や時間価値を考慮しない点には注意が必要です。

回収期間法の核心は「何年で元が取れるか」です。短いほど早く投資資金が戻り、リスクが小さいと見ます。ただし、回収後に生まれるキャッシュフローや、お金の時間価値を反映しないという限界があることもあわせて押さえましょう。

設備投資を検討するときは、まず回収期間を概算してみましょう。社内で「回収は何年以内」という目安を決めておくと、初期スクリーニングがしやすくなります。ただし最終判断では、回収後の収益や時間価値を加味するNPVなども併用すると精度が上がります。

なぜBが正解か

回収期間法（ペイバック法）は、投資額を、その投資が毎年生み出すキャッシュ・インフローで回収するのに要する年数を計算し、その年数の短さで投資の良否を評価する方法です。たとえば投資額を年々のキャッシュ・インフローで割れば、おおよその回収年数がわかります。短いほど早く資金を回収でき安全とみなします。Bはこの定義を正しく述べています。

なぜ他の選択肢が誤りか

Aの会計上の利益率で評価する方法は会計的投資利益率法（ARR）に近い別の手法で、回収期間法ではありません。Cの売上高の大きさだけで評価する方法は、投資の回収という観点を欠いています。Dの株価予測は投資判断手法の説明ではなく、回収期間法とは無関係です。いずれも「投資額を何年で回収できるか」という回収期間法の定義を表していません。