次のうち、変動費に分類されるのが最も適切なものはどれか。

変動費かどうかは、「数量が増えると総額も増えるか」という基準で判定します。材料費や外注費、販売手数料、仕入原価などが変動費の代表例です。これらは活動量が増えれば増えるほど総額もふくらむ、という共通点を押さえておきましょう。

原価表を、変動費と固定費の2色で塗り分けておきましょう。あらかじめ仕分けておくと、後で限界利益や損益分岐点を計算するときに、その区分をそのまま流用できます。最初にひと手間かけて色分けしておくことが、後の計算をぐっと楽にしてくれます。

正解はCです。製品に使う直接材料費は、生産量に比例して増減するため、変動費に分類されます。一方、Aの本社ビルの減価償却費、Bの正社員に毎月支払う基本給、Dの年額で固定された保守料は、いずれも生産量や売上に関係なく一定額で発生します。これらは変動費ではなく固定費にあたります。「数量に連動して総額が動くかどうか」で見分けると、迷わずに分類できます。