リテンション施策のKPI設計で、「先行指標（リーディング指標）」を併せて持つ意義として最も適切なものはどれですか。

正解はBです。解約率は結果（遅行）指標で、出た時点では手遅れになりがちです。これに対し利用頻度やオンボーディング完了率のような先行指標は、解約に先立って変化するため、悪化の兆しを早期に捉えて介入できます。だから結果指標と併せて持つ意義があります。開示義務や解約率の不要化、新規限定という説明は誤りです。

この問題の核心は、指標を「結果が出る前に動くもの」と「結果そのもの」に分けて持つ点です。先行指標は介入のトリガー、解約率は答え合わせという役割分担になります。両方を組み合わせることで、後追いではなく予防的な継続率管理ができます。

解約率だけでなく、その手前で動く指標（ログイン頻度、機能利用率、オンボーディング完了率など）を1〜2個選んで毎週見てみましょう。先行指標が下がり始めた層に早めに接触すれば、解約が確定する前に立て直せます。指標を行動の合図に変えるのが効果的です。

なぜBが正解か

解約率のような結果指標は、離脱が確定してから動くため、見えた頃には介入の余地が小さくなっています。先行指標は利用の鈍化など、解約に先立って表れる変化を捉えます。これを監視すれば、悪化の初期段階で顧客に手を差し伸べられ、結果として解約を防ぎやすくなります。

なぜ他の選択肢が誤りか

Aの決算開示義務は会計の話で、リテンションKPIの設計意義とは無関係です。Cの「先行指標が常に正確で解約率は不要」は誤りで、両者は役割が異なり結果指標も検証に必要です。Dの「先行指標は新規限定」も誤りで、継続の予兆把握こそ先行指標の主用途です。正しいのはBです。