「類似会社比較法（マルチプル法）」が属する評価アプローチと、その基本的なやり方として最も適切なものはどれか。

正解は C です。類似会社比較法はマーケットアプローチに属し、上場している類似企業の市場評価から倍率（EV/EBITDA や PER など）を求め、それを対象会社の指標に掛けて価値を推定します。市場の相場観を反映できるのが特徴です。将来CFの割引や純資産評価を中心とする手法ではありません。

ここでの核心は「類似会社比較法＝マーケットアプローチ＝倍率を使う」という結び付きです。インカム（DCF・配当割引）やコスト（純資産）の手法と取り違えやすいので、アプローチと代表手法をセットで覚えることが重要です。市場の取引相場を価値の根拠にする点がマーケットアプローチの特徴です。

マルチプルで評価された数字を見たら、「どの類似会社を選び、どの倍率を使ったか」を確認しましょう。比較対象の選び方や倍率の種類で結果は変わります。複数の倍率や類似会社で検証すると、相場から見た妥当なレンジを把握しやすくなります。

なぜ C が正解か

類似会社比較法は、対象会社と事業内容や規模が近い上場企業の市場評価から倍率（EV/EBITDA、PER など）を算出し、その倍率を対象会社の対応指標に適用して企業価値・株式価値を推定する手法です。市場の取引・評価を価値の根拠とするため、マーケットアプローチに分類されます。これが C です。

なぜ A・B・D が誤りか

A と D はインカムアプローチ（A は DCF、D は配当割引モデル）の説明で、将来のキャッシュフローや配当を割り引く発想です。類似会社比較法は将来CFの割引を中心とはしません。B はコストアプローチ（時価純資産法）の説明で、純資産を根拠とします。いずれも「市場の倍率を適用する」というマーケットアプローチの方法とは異なります。