名目リターンが年5%で、その年のインフレ率（物価上昇率）が年3%だったとき、購買力ベースで見た「実質リターン」のおおよその考え方として最も適切なものはどれか。

正解は B です。実質リターンとは、物価上昇の影響を差し引いた購買力ベースのリターンです。おおよその目安として「実質リターン ≒ 名目リターン － インフレ率」で考えます。この例では5%－3%＝約2%です。お金は5%増えても、物価が3%上がっているため、実際に買える量で見た増え方は約2%にとどまります。名目の数字だけでなく、物価を差し引いた実質で見ることが重要です。

核心は「リターンは名目のままでは購買力の増減を表さない」という点です。物価が上がると同じ金額で買える量が減るため、インフレ率を差し引いた実質リターンこそが、お金の実際の増え方を表します。名目と実質の区別ができると、見かけの高利回りに惑わされにくくなります。

運用成績を見るときは、表示された利回り（名目）から、その時期の物価上昇率を頭の中で差し引いてみましょう。とくに預金の金利がインフレ率より低い場合、名目では増えていても実質では目減りしていることがあります。長期の資産形成では、インフレに負けない実質リターンを意識することが効果的です。

実質リターンは名目からインフレを差し引く

正解はBです。名目リターンとは、物価の変化を考えずに金額がどれだけ増えたかを示すリターンです。これに対して実質リターンは、物価上昇による購買力の目減りを差し引いた、実際にどれだけ豊かになったかを示すリターンです。おおよその目安として「実質リターン ≒ 名目リターン － インフレ率」で考えます。この問題では名目5%からインフレ3%を引いて、実質リターンは約2%となります。お金は名目で5%増えても、物価が3%上がっているため、買える量で見た増え方は2%程度にとどまります。

他の選択肢が誤りである理由

Aの「足して約8%」は、本来差し引くべきインフレを加算しており、実質リターンの考え方と逆で誤りです。Cの「インフレは関係なく約5%」は、購買力の目減りを無視しており、名目と実質を混同しているため誤りです。Dの「約マイナス3%」は、名目リターンを無視してインフレ率だけを符号反転させた値であり、計算の組み立てが誤っています。実質はあくまで名目からインフレを差し引くため、この例では約2%になります。